ビッグマック指数とは？

ビッグマック指数(ビッグマックしすう、Big Mac index)は、各国の経済力を測るための指数。マクドナルドで販売されているビッグマック1個の価格を比較する。

イギリスの経済専門誌『エコノミスト』によって考案された。

ビッグマックはほぼ全世界で同一品質のものが販売され、原材料費や店舗の光熱費、店員の労働賃金など、さまざまな要因を元に単価が決定されるため、総合的な購買力の比較に使いやすかった。これが基準となった主な理由とされる。

具体的には、たとえば日本でビッグマックが250円、アメリカで2ドルのときは、250/2=125となり、1ドル=125円 がビッグマック指数となる。もしこの時点で、為替レートが1ドル110円だとすると、為替相場はビッグマック指数に比べて円高であり、この後、125円に向けて円安が進むだろう、などと推理する。

各都市で、1個のビッグマックを購入するのに必要な労働時間を算出することにより、各都市の物価に比した賃金水準を推計出来る。

ビッグマック指数は物価感覚の比較の簡便で実用的方法ではあるが、たった1品目では厳密な比較ができない事はいうまでもない。例えば世界一短い労働時間の対価としてビッグマックが消費できるのは、比較的物価が高いはずの日本である。これは、ファストフード店が激しい価格競争に晒されているかそうでないか、といった各国独自の特殊な事情が絡むからである

隣国で石油大国でありながらサウジアラビアとクエートのビッグマックの値段は両極端でサウジアラビアが約70円強なのに対してクエートでは約800円弱と10倍以上も開いている。

これはサウジアラビアのマクドナルドが国の補助金を受けているために極端に安いのに対して、材料のほとんど全てを輸入に頼っていて食料品価格の平均が高いクエートでは高くなるためで、先進国以外では経済指標として機能しない場合もある。

また、金融危機の影響でマクドナルドが全店撤退してしまったアイスランドでは測定不能になっている。

2008年7月現在の賃金水準トップ10都市は以下の通りである。

現在、エコノミスト誌はビッグマック指数のほか、トール・ラテ指数(スターバックス指数)やコカコーラマップなどの指数も発表している。オーストラリア・コモンウェルス銀行の株式仲買部門であるコモンウェルス証券(CommSec)は、iPod指数を提唱している。

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